社史づくりをする理由や作成の際の注意点

社史づくりをする理由や作成の際の注意点

「会社の社史づくり担当に抜擢された」という方は、ただ単に企業の歴史を社史に収めるだけでなく、
「どうして社史づくりをするのか」、「社史を作ることで得られるメリットはなにか」、
そして「作成をする際に注意すること」などを抑えることで、より完成度の高い社史をつくることができるでしょう。
こちらの記事では社史づくりをする上で知っておきたい社史づくりをする理由やメリット、そして注意点などをいくつかご紹介します。
 


社史づくりをする理由とは?

会社の歴史をまとめた媒体のことを「社史」といいます。
企業の受付や図書館にいくと、あらゆる企業から発行された社史を見ることができます。
一口に社史といっても、歴史書のような正史や通史もあれば、ある一部の時代や製品にフォーカスされた略史や小史、
区切りの年や記念するべき年に制作される周年誌や記念誌など、さまざまなタイプの社史に分かれています。
そこで以下では、社史づくりをする理由や社史を制作することのメリットについてまとめています。
 
理由(1)企業の歴史を後世に残すため
社史づくりをする理由といえば、「企業の歴史を後世に残すため」です。
10周年を迎えた企業には、資料収集や取材を重ねることで膨大な量の情報が集まります。
その日々蓄積される歴史は、100周年を迎える企業であればさらに膨大になりますし、時間かけて細かく社史に掲載するにも多くの作業時間がかかります。
これらの膨大な情報を定期的に社史にまとめることで、伝統の継承が効率よく行われますし、
変わることのない歴史を正確に資料として残すことができて管理しやすくなります。
 
理由(2)将来に役立てるため
創業から現在までの道のりや歴史を社史に残すことで、現在働いている社員が社史を基に「何かを考えるきっかけにする」ことができます。
これからの事業計画を考えたときに、どのように進んでいったら良いかと悩んだときには社史を振り返り初心に戻ることができるのです。
初心に戻ることで今後の課題を導き出し、解決策をより多く捻出することができます。
そして、創業から大切にしている企業理念をより深く理解して、会社として絶対に死守しなければならないこだわりを見つめ直すきっかけになるのです。
いま制作しようとしている社史が今後数年後、数十年後、またはさらにその先の「将来に役立てられる」重要な書物として重宝されるかもしれないのです。
 
理由(3)自社製品をよりアピールしやすくなる
最近では、インターネットの普及により簡単に製品情報などを検索できるようになりましたが、
それでも依然として社史の存在は大きく今後も欠かせない書籍であること間違いありません。
その理由といえば、社史が各企業の「自社製品をよりアピールしやすい」媒体だからとも言えます。
その企業のヒット商品である製品がどのような過程で生まれたのか、そしてどのように製造されているのかということを一冊の社史にまとめるのです。
創業からの歴史をまとめた社史、ある時代やある製品に着目して情報を記載している社史などもあります。
取引先や興味関心を抱いている方に社史を手にとり読んでもらうことで、その魅力をより感じてもらうことができるでしょう。
 
理由(4)新人研修や社員教育に効果的
社史を制作する目的はもちろん外部に向けて企業を宣伝し、より理解してもらうために作られることも多いのですが、
それと同時に「新人研修」や「社員教育」など、現在いる社員のために社史を活用することができます。
たとえば、新人研修では企業の歴史やこれまでの業績、そして現在の組織構成などを社史という媒体を使って分かりやすく新入社員に説明することができます。
話だけではイメージが付きませんが、年表や写真がついた社史であればより想像を働かせやすくなります。
また、社員教育のためには、定期的に社史を利用することで、社員全員が共通理解のもと同じ目標に向かって切磋琢磨できる状況を作り出すことができます。
それに、これまでの多大な業績を目にして、「自分たちも頑張ろう」というモチベーションアップを図るためにも効果的です。
 
理由(5)節目の年に謝意を込めて制作する
未来のためや社員のために社史を制作するということもありますが、記念誌や周年誌などは区切りの良い「○○周年」といった年や新たな改革がなされたとき、
大きな業績を上げたときに「記念として」社史を制作することがあります。
こういった時には記念品としての社史という位置づけが強いのですが、
それと同時に企業内外の関係者の方や取引先業者の方に「謝意を表明」するために社史が活用されることがあります。
外部の関係者に感謝の想いを伝えるための謝意は、同じく企業内の社員に向けたメッセージでもあります。
同じ目標を掲げて切磋琢磨してきた社員同士で業績を共に喜び、周年記念という節目をきっかけに新たな気持ちのもとスタートするためにも非常に効果的です。

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